メディアの大罪
かなりの長文になります。今までで一番真面目な話です。
まだ何も知らない子供だった頃、旧日本軍（特に関東軍）のした事を学び、昔の日本は酷い国だったのだと素直に思いました。
しかし大人になって近代史を自分で調べるようになると、それらの殆どが嘘や捏造の可能性が高い事を知りました。
この世界で常識とされている事や、学校教育やメディアの報道を鵜呑みにする事の危険性を知りました。元々あの戦争はなぜ起こったのか。以下に分かりやすく年表を列記します。
1521年 フィリピンが徐々にスペイン領になる（1898年からはアメリカ領）
1596年 インドネシアが徐々にオランダ領になる
1858年 インドがイギリス領になる
1886年 ビルマがイギリス領になる
1887年 インドシナ（ベトナム、ラオス、カンボジア）がフランス領になる
16世紀以降西洋諸国はアジアを植民地化すべく、その範囲を東に拡大していきます。安土桃山時代にはスペインの宣教師が日本にも訪れます。彼らの役目は布教を兼ねた視察です。
彼らはスペイン本国へ書簡を送っています。日本と戦っても勝ち目はないだろうと。当時の日本人は世界最強の戦闘民族でした。彼らは明（中国）を植民地化した後、日本を攻めるのが得策と考えます。
キリスト教が日本に根付き始めると彼らは奴隷売買を始めます。キリシタン大名の一部が火薬の硝石と交換に日本人を奴隷として売り渡し、寺社の破壊なども積極的に行っていた訳です。
これに怒った太閤秀吉はバテレン追放令を出し、その5年後に明の征服に乗り出します。そして朝鮮に出兵しその途上で死去。徳川家康は鎖国という手段で彼らを締め出そうとします。
そして250年近くの時が流れ、
1842年に清がアヘン戦争でイギリスに負け、
1853年には日本に黒船が来航しアメリカが開国を迫ります。
1860年には清がアロー戦争でイギリス・フランス連合軍に負けます。
幕府を始め、当時の日本人は危機感を抱きました。大国の清でさえ西洋諸国には全く歯が立たなかった。元より朝鮮に何とか出来る国力などない。このままでは日本は彼らの植民地になり、アジア全体が白人に支配される時代が到来する。逃げ腰の幕府では話にならない。
様々な人間の様々な思惑が大政奉還、明治維新へと結び付き、急速に富国強兵を推し進め、日清戦争、日露戦争で勝利。更に日韓併合、満州事変、日中戦争と進み、東南アジアを占領して大東亜共栄圏を掲げ、アメリカの対日政策を受け太平洋戦争が始まります。
勝ち目のない戦争をメディアが散々煽ってその気にさせ、国民は金属類の提供を強いられ、食料は配給制になり、少年兵まで戦地に駆り出され、都市部は空襲で焼き尽くされ、和平交渉を結べるような戦果さえ挙げられず、軍部は国民総玉砕の徹底抗戦の構え。
『民の器』である軍部の集団狂気がこの国の歴史に幕を閉じようとしていた時、ニ発の原爆投下を受け『王の器』たる天皇がようやく意志を示し、無条件降伏によりポツダム宣言を受諾。敗戦後の東京裁判の茶番を経て、西洋諸国と同じ事をした日本だけが侵略国家と成り果てました。
さて、長い前置きになりましたがここからが本題です。
戦時中の事で今なお問題視されているのが、民間人を大量虐殺した南京事件と、日本軍による従軍慰安婦の強制連行です。そしてこれらが問題になったのは戦後40年近く経過した1980年代、朝日新聞が掲載した記事に端を発します。
この記事を受け、真っ先に政治的プロパガンダに利用し始めたのが当の中国や韓国。それまで向こうの国内で問題にすらなっていなかった事が突如大騒動に発展し、南京では日本兵による百人斬りがあったとか、民間人が生き埋めにされたとかで記念館が建ち、メディアには強制連行の被害者たちが続々と登場を始めます。
結論から言えば彼女らは当時家族に売られたり、体を売って生活するしかなかった売春婦たちで、そのブローカーは中国人です。
生活苦に耐えられず娘を中国人ブローカーに売る朝鮮人の親は当時少なくなかったようです。そうした証言は小野田寛郎さん始め、慰安婦強制連行否定派の識者や元日本兵共通の認識のようです。
戦時中はどこの国も軍が慰安所を作ります。敵国への強姦の防護策として必要だからです。そして当時の日本軍も慰安婦を募集します。その給料は1年も働けば東京に家一軒が買えるほどの高給です。
問題はそこに軍の強制連行があったのかどうか。つまり公的機関の命令で朝鮮人婦女をさらい、無給で強制奉仕をさせたかの有無が問題となっている訳です。
日本政府は1992年からこの問題に関する公文書を徹底的に調べ上げます。その結果民間（中国人ブローカー）の慰安婦狩りの犯罪を取り締まれという文書や、慰安婦たちの高額な軍事貯金の原簿は見つかっても、公的機関による慰安婦の強制連行の証拠は何一つ見つけられませんでした。これがそのまま現在の日本国政府の見解となっています。
ところが1993年、当時の内閣官房長官・河野洋平が個人の独断で『軍の直接的、間接的関与があった』とこれを勝手に認めてしまいます。この河野談話により日韓関係はより悪化の一途を辿っていきます。
韓国は反日教育の材料としてより話を痛ましく捏造して記念館まで作り、なぜかアメリカ各所に気味の悪い血塗れの慰安婦像を設置して、そうしたロビー活動を真に受けた人が日本人に悪印象を抱きました。
これら一連の騒動の発端となった朝日新聞の記事のソースは吉田清治氏の証言でした。そして記事の掲載から30数年が経った今年の8月初め、ようやく朝日新聞は吉田氏の証言は虚偽だったとして、証言の矛盾を認める記事を掲載しました。（吉田清治氏本人は1990年代に自分の証言が創作であった事を既に認めていました）
これまで国益を損ねる記事を書き連ねて散々煽り、国家レベルの騒動にまで発展させ、中韓が記事を取り上げる事に歓喜し、日本を批判し続けてきたこの新聞社がようやく間違いを認めた記事は、ほんの数行程度の見落としそうな小さなもの。
メディアの責任はそれで済むのでしょうか。新聞社としての権利を剥奪しても済まない規模に問題は大きく発展してしまいました。それをたった数行の小さな記事で済まそうとしている。誰がどうこの責任を取るのか。
これまで朝日新聞に乗っかって同様の報道をしてきた毎日新聞もこの責任をどう果たすのか。南京事件にしても話が膨らみすぎて、今では当時の南京の人口を超える民間人を関東軍が殺した事になっています。
実際に関東軍が処刑したのは南京の便衣兵だったとされています。これは民間人の振りをした軍人やゲリラで、国際法で禁じらたものです。
そもそも当時支給された粗悪な日本刀で100人も人は切れません。それを今ではバレバレの合成写真と共に紙面に掲載して、国賊たちはこの問題を煽り続けてきました。
南京事件を持ち出すなら日本側は凄惨な通州事件を持ち出すべきだし、それを言い出せば空襲で30万人以上の民間人を無差別殺戮して、日本国政府から勲一等の勲章を受け取ったカーチス・ルメイの戦争責任も問わなばなりません。原爆にしてもそうです。
だがそれらは全く進歩的な話ではないでしょう。我々はもっと真っ当な未来を生きねばなりません。その為にも先人たちの名誉はきっちり回復すべきだと私は思います（最も当時は汚名を受けるべき軍人も沢山いました。個を見て全を見ず、個の理念、個の感情で国民全員の命を巻き添えにしようとした軍上層部など、優先すべき基準が『公（おおやけ）』より『私（わたくし）』であった者たち）。
1938年から日本は国民総動員の軍事体制に変わりました。行き過ぎたナショナリズムによる抑圧的な時代です。いかに避けようがなかった戦争とはいえ、当時の国民は国に無理や我慢を強いられすぎました。それでも我慢出来たのはみな日本が勝つと信じていたからです。
だから戦争に負けた瞬間、それまでの不満や抑圧が一気に吹き出して、その敵意は一斉に国に向きました。GHQはさぞや戦後の占領がスムーズにいった事でしょう。しかしその戦争を煽っていたのは当時のメディアでした。
かつて朝日新聞は戦争を扇動する側でした。当時の国民はその記事に踊らされていました。しかし戦後の言論統制で新聞、手紙、電話などの検閲が徹底されるようになると、日本軍を少しでも正当化する記事は取り締まりの対象となり、逮捕されたり発禁処分を受けるようになります。
学校教育も占領軍の手で進められ、戦後に生まれた人間が成長する頃には学生運動が活発になります。かつてナショナリズムの権化だった朝日新聞は、真逆の左翼思想に大きく舵を切り替え、日本の戦争責任を追求する側へと手の平を返しました。
教育の現場も旧社会党が支持母体の日教組が取り仕切り、自虐史観の教育を植え付け、司法や弁護士も左翼思想のリベラルな人間が主流となります。そうして作られた近代史をみなが信じ込むようになりました。
昭和初期～終戦までの日本は行き過ぎたナショナリズムの時代でした。それまでの負け知らずの日本に神の加護ある国と軍人も企業もメディアも思い上がり、みなが熱に浮かされていた。そんな時代です。
だが現在は行き過ぎた左翼思想の時代でしょう。これも同様に危険なもの。民族的アイデンティティーの喪失は空っぽの人間を育むだけです。
結局朝日新聞は昔も今も本質は同じなんでしょう。事実を捏造してでも大衆を煽る事に満足している。それが自分たちの使命だと思い違いをしている。あの時代の身勝手な軍人のように。
朝日新聞は『吉田証言』だけでなく、福島の原発に関する『吉田調書』でも捏造が発覚しました。更に『吉田証言の虚偽は認めるが、過去の記事の内容は撤回しない』という意味不明な強硬姿勢を見せています。続々と解約をする人も増えてるとか。
世に思想を持ったメディアほど危険なものはありません。しかしエゴのない記事もまた存在しません。メディアは非営利な組織ではないからです。右でも左でも振れ幅が大きすぎればバランスを失います。中庸である事が肝心です。
テレビのニュースではこの報道を取り上げない番組や局もあるようですね。この国には一体どれだけあちら側の人が内部に侵食しているのでしょう。
